災害後のくらしを真剣に考えるなら 震度7の巨大地震の後に住み続けられる家を建てよう 1度の地震に耐えるだけじゃない。繰り返す地震に耐える家 パナソニック耐震住宅工法 テクノストラクチャーEX
家族のステキな笑顔をずっと守る住まいづくりを提供
家族の会話がはずむリラックス空間で夢を育む
家族の安全を1番に考えたテクノストラクチャー

着工前から建築中〜完成後のサポートと保証

地盤調査(建てる前に調査と補強)

地耐力調査は、1971年スウェーデンで実用化したのが始まりで、ねじり角錐のスクリューポイントをロッドの先端に取付け載荷板を次々に載荷し、各荷重段階での貫入量、および0.98kN(約1㌧)載荷し回転させて一定深さ貫入させるのに要する回転数を測定し、土層の軟度や相対密度を調査する方法です。地盤の傾斜、地層の分布などを断面的に推定することができます。

建物は地盤と基礎が大切です。全ての建物において地盤調査を実施した上で、安全を確認して最適な基礎工事にかかります。地盤調査の結果は、後日お客様にご報告させていただきます。

地耐力不足の場合、地盤補強工事を行います。強くて、永持ちする住になりますから、全棟に実施しています。

間取や、構造全体の荷重・バランスなど構造計算結果に応じて、主筋・肋筋の形状や数量を決定し、最適な基礎設計の工事を行います。建物は地盤と基礎が大切です。全ての建物において地盤調査を実施した上で、安全を確認して最適な基礎工事にかかります。


地盤改良工事を行った地盤に対しての保証

「ハウスワランティ」の地盤保証がついています。ハウスワランティの地盤保証システムは、建築基準法に準じた地盤調査の結果を第三者であるハウスワランティが評価し、適切な基礎仕様をご提案すると共に、不同沈下に対する責任を保証します。
お引渡し後最長20年間、万一地盤に関する不具合が発生した場合には、現状復帰のための費用を諸費用含め5,000万円を限度として保証するシステムです。 

構造計算(建てる前に調査と補強)

住宅は車のように同じモデルを量産するものではないので、実際に壊してみて・・・
といわけにはいきません。しかし、万一の災害に対して「わが家の強度は災害に耐えられるのか」 そこは立証しておきたいものです。
そこで、パナソニック耐震住宅工法テクノストラクチャーなら基礎から屋根まですべて
の部分の強度を計算し、それをコンピュータにインプットし画面上に実際のお客様の図面で家を建ててしまうのです。そこへ地震・台風・豪雪などの災害負荷をかけて、建物にどのような負荷がかかるか実験します。つまり災害が起きた場合のシミュレーションを何度もコンピュータ上で行い、改良を繰り返しながらバランスのよい構造体を造り上げます。

テクノストラクチャーの家づくりは全ての住まいを構造計算します。

お客様の新しいお住まいのお引渡しの時に、構造計算書・構造計算保証書を一緒にお渡しします。
構造計算した住まいは保証されています。瑕疵保険「まもり住まい保険」に全棟加入していますので安心してお任せください。

責任保険(建築中、建築後)

自社検査はもとより、住宅保証機構検査・行政機関検査の第三者機関による検査が行われます。設計図書通りに施工されているか、見落としのないように何度も検査することで安心の住まいのご提供につなげます。

配筋検査
住宅保証機構検査員にて、位置・数量・ピッチなど、図面と照らし合わせながら間違いがないか細かチェックします。ピッチが00mmで間違いないです。スケールを合わせて写真にも残します。

構造体検査
社内自主検査を行います。

構造体検査
<住宅保証機構>
構造体検査は、第三者機関の検査も行い、三重の検査体制を実施しています。

完了検査
行政機関の検査員による完了検査が行われます。すべての検査は、全棟に実施しています。 
竣工検査
新しい住まいが完成し、お客様にお引渡しする前に、お施主様立会の元、竣工検査を行います。


定期点検(建築後の無料点検)

新築後からも続く永いお付き合いのために、お客様の住まいの困りごとにお応えさせて
いただいております。地元企業ならではのキメ細やかなサービスを心がけています。

まもり住まい保険(住宅保証機構)

新築住宅に対する瑕疵担保期間(10年間)の義務化

新築した住宅の基本構造部分(柱や梁など住宅の構造耐力上主要な部分、雨水の浸入を防止する部分)に関して、完成引き渡し後から10年間になんらかの瑕疵(欠陥)が見つかれば、工務店や不動産業者に対して、無料補修などが義務づけられています。

24時間、365日サポート(リビングベル)

いつでも24時間、365日をサポートします。水まわり、鍵、ガラスなどの緊急トラブル対応、住まいのメンテナンス対応サービスなど、施工後のサポートもお任せください。

マイホーム借上げ制度(かせるストック)

使わない時は人に貸して収入を得る。マイホームを建てた際、「移住・住みかえ支援機構(JTI)」に良質な住宅と認定されれば、家を 離れなければならない時には家を貸すことができ、家賃収入を得られるシステムです。新築時にこの認定を受けておけば、簡単な手続きで、本来50歳以上のシニアが対象の「マイホーム借上げ制度」を、何歳の方でも利用できます。終身借り上げで、空室期間があっても最低賃料を保証してもらえ、長期にわたって家賃収入を受け取ることが可能です。